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東京都立大学経済経営学部 教授
マクロ経済学・日本経済専攻
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マクロ経済学のパースペクティブマクロ経済学のナビゲーター










日本経済論15講


コロナ禍と賃上げを巡る近年の論考

強まる家計の困窮と混迷する金融政策正常化問題 ― 逸したタイミングと2022年の采配ミス ―」 2023年7月
日本経済自壊のプロセス ― 3度のショックと金融政策の失敗 ―」 2023年5月
金融政策正常化のためのチェックポイント ― 内需主導とデマンドプルインフレ ―」 2022年6月
生産性以下の賃金がデフレを招いた ― バラッサ=サミュエルソン効果とユニットレーバーコスト ―」 2022年2月
成長と機能的分配そして所得再分配 ― 日本経済のミッシングリンク ―」 2021年12月
高リスク低リターンの海外直接投資 ― 内部留保のゆくえ ―」 2021年10月
給料が安すぎる国・日本…「賃上げ」が絶対必要なのに「賃金が上がらない」本当の理由」 『現代ビジネス』 2021年4月
コロナ渦のリハビリはやっぱり賃上げ (コロナショックグラフ集付き)」 『ひろばユニオン』 2021年3月号 
コロナ失業、長引く気配 リーマン超す消費冷え込み」 『日本経済新聞(電子版インタビュー)』 2020年7月 
コロナショックと今後の日本経済」 2020年5月

賃上げを巡る論考

内部留保を賃上げに 役割増す直接消費支援」 『公明新聞』 2019年1月 
内部留保の概念とマクロ経済的含意について」 2017年10月
日本の二部料金的賃金設定ルール −名目賃金上昇の条件 −」 内閣府経済社会研究所 『経済分析』 .
日本経済新聞 『やさしい経済学』 (2016年6月7日〜15日) 「企業の貯蓄過剰と賃上げ
賃上げのマクロ経済学」『労働調査』 2016年2月号.
日本経済新聞コメント(2015年2月9日) 「低下する労働分配率 賃上げ不十分の声
2016年好循環実現へ カギを握る賃上げ」 『公明新聞』 2015年12月28日
賃上げが救う世界のマクロ経済」 『総力ガイド! これからの経済学 マルクス、ピケティ、その先へ』 (経済セミナー増刊) 2015年9月7日.
賃上げ要請のマクロ経済的背景」 『JOYO ARC』 2015年9月1日.
日本経済新聞コメント(2015年6月17日) 「経済失速防げるか
実質賃金率の寄与度分解と交易条件低下について」 2015年3月
経済の好循環へ 大幅な賃上げが鍵」 『公明新聞』 2015年1月1日
消費税増税直後も内部留保を9兆円増加させた日本企業と企業貯蓄超過は結局は政府支出増大をもたらすことについて企業の内部留保を賃上げへ『連合総研レポートDIO』 2014年12月号.
賃上げをどうすすめるか『連合総研レポートDIO』 2014年9月号.
春闘と賃金設定15の質問『ビジネスレーバートレンド』 2014年5月号.

著書と関連論文

『日本人の給料』 宝島社新書 にインタビューが掲載されました 楽天 

『日本経済論15講』 新世社. 楽天 

『賃上げはなぜ必要か 日本経済の誤謬』 筑摩選書 .
    
     書評等 週刊エコノミスト(2014年3月11日号) 東京新聞 Jcast 週刊東洋経済 京都民報 北海道新聞 経済セミナー Bis+ サンデー
     キャンペーンソング 〜 大きな声で歌ひませう 〜 2014年2月12日刊行 Amazon 楽天 大学生協 Booklog    

関連論文等

  PR誌「ちくま」(2014年3月号) 「忠孝残リテ 経済滅ブ」

  中日新聞コメント(2014年2月4日) 「働き手に還元を
  日本経済新聞コメント(2014年1月9日) 「賃金は上がるか
  朝日新聞コメント(2013年3月30日) 「(アベノミクスって、なに?: 53) 成長戦略編 本当に必要なものは」
  10年前の朝日新聞コメント(2004年11月13日) 「家計に所得を返し消費喚起を」

内閣府「経済の好循環実現検討専門チーム会議 提出資料

過去の賃金上昇を巡る主張 〜 昔から細々と主張しております 〜

 景気の波とらえ改革推進」『経済教室』 2010年2月16日日本経済新聞朝刊
 我先に出口に殺到するな」『連合総研レポートDIO』 2009年2月号
 失業率上昇、短期よりも長期の政策を」『ビジネス・レーバー・トレンド』 2010年4月号
 賃金はなぜ上がらないのか」 『ESP』 2008年3月
 春闘のマクロ経済的役割」 『連合総研レポートDIO』 2006年6月
  "The Lost Decade in the Japanese Labor Market: Labor's share and Okun's Law”Public Policy Review No.2.
 労働市場の失われた10年 労働分配率とオークン法則 」財務省 『フィナンシャル・レビュー』 78号 2005年
  "Why has the Unemployment Rate Been so Low in Japan? An Explanation by Two-Part Wage Bargaining," Japanese Economic Review 52-1, 116-133.(2001年)
 「協調の失敗」と雇用慣行: 近年の失業のモデルを巡って 」 『日本労働研究雑誌』 1997年8月号.

『マクロ経済学のナビゲーター第3版』 日本評論社 2012年2月20日刊行. Amazon ブックガイドにて推薦
     どう動く! 日本のマクロ経済 新しい理論と研究動向を盛り込み全面改訂 現実の構造と変動メカニズムを遂に全面解明

『ナビゲート!日本経済』 ちくま新書 2010年1月刊行.週刊東洋経済書評 読売新聞書評 週刊エコノミスト誌書評

◆ 過去の景気循環を巡る主張
 トレンドとサイクルからみたマクロ経済「診断」と「治療」」『NIRA政策レビュー』 2009年40号
  「在庫循環図のモデルと計量分析」 PDF 『日本経済の構造変化と景気循環』 (東京大学出版会) 2007年7月所収

『日本経済のパースペクティブ 構造と変動のメカニズム』有斐閣 2008年6月刊行.
     日本経済をデッサンする! エコノミスト誌書評 週刊東洋経済書評

知識資本と日本経済の見えざる「反革命」:「日本経済のパースペクティブ」を執筆して 」『書斎の窓』 2008年10月

『エコナビ経済学入門』日本評論社 2006年4月10日刊行.
     お話で全体像をすいすいと理解 出版社のページ Amazon bk1

『マクロ経済学のナビゲーター第2版』日本評論社. 2004年12月20日刊行. 目次 アップデートされたリンク集

改訂版では、これまでの企業防衛を中心とした経済運営から、家計の所得を増やし、家計に選択権を与えることが正常な経済循環に不可欠であることを強調しています。 〜 第2版へのはじめに 〜

『日本の労働経済システム 成功から閉塞へ』 東洋経済新報社 2003年5月6日刊行.

[著者からのメッセージ] 日本経済はどうなってしまったのか。これまでのやり方を続けていって良いのか。誰もがいだく疑問でしょう。私は日本経済の「成功」の要因も、そして近年のマクロ経済の「閉塞」や金融政策の失敗の理由さえも、日本の労働経済のシステムの中にあると考えています。我々は以心伝心に依存し、何もかもひっくるめた技能形成や判断方式を好んできました。これらは小集団を通じて、より濃密な意思伝達と高い生産性をもたらす一方、日本社会の息苦しさをもたらしました。そして小集団を超え、「全体最適」を目指すメカニズムを、いつのまにか欠落させてしまったのではないでしょうか。
極めて高度な生産・消費水準を達成したわが国の既存の組織・慣行を一概に捨て去ることは望ましくありません。しかし過去にしがみつくことでは現在の閉塞状況は打破できないでしょう。何を残し、何を捨てるか、次の一歩のためには我々自身をよりよく知ることが必要ではないでしょうか。

『マクロ経済学のナビゲーター』日本評論社 2000年6月30日刊行.

『マクロ経済学のパースペクティブ』日本経済新聞社 1998年5月15日刊行.
       学生からビジネスマンまでマクロ経済学の最先端をやさしく解説
       目次 日経金融新聞『行間を語る』 補追 誤植 その内容は・・・・ 紀伊国屋


書評

ダイアン・コイル著 「GDP」(日本経済新聞2015年10月25日朝刊)
篠崎彰彦著 「インフォメーション・エコノミー」(日本経済新聞2014年6月9日朝刊)
小池和男著 「強い現場の誕生」(日本経済新聞2013年8月18日朝刊)
トーマス・カリアー著 「ノーベル経済学賞の40年」(日本経済新聞2012年12月2日朝刊)
大内伸哉・川口大司著 「法と経済で読み解く雇用の世界」(日本経済新聞2012年5月12日朝刊)
書評 小松秀樹著 『医療崩壊』 『経済セミナー』 2007年1月号

エンタテインメントと経済

大恐慌とニューディール政策: 現代マクロ経済学の視点から」『世界史のしおり』帝国書院.

日本人「論」の「行動」経済学」 『書斎の窓』連載 有斐閣

「流行歌で綴る昭和・平成経済史」 『経済セミナー』 連載

幕の内弁当のミクロ経済学ダイアモンド社広報誌経 Kei」 2002年2月号
「カツ丼の限界効用」 東洋経済新報社 『教科書の森』 1999年秋.

解説論文等

「経済成長のコスト・ベネフィット ― "反"経済成長論のマクロ経済学的基礎」 『ATプラス』 2010年5月.
「遠近法でみる日本経済 派遣は全員が『切羽詰まっている』のか 12回: 派遣法改正、企業と労働者の損得勘定は? 13回」『日経ネット』 14回 15回
「マクロ経済の分配と景気変動」『日経研月報』 2009年
「非正規雇用化のミクロ構造とマクロ的インパクト」『経済セミナー』 2009年6・7月号
不良債権処理のマクロ的インパクト 失われた10年 第3の仮説」 マクロコンファレンス発表論文 2007年3月
Dual TFPと不良債権 失われた10年 第3の仮説2」 マクロコンファレンス参考論文 2007年3月
「『失われた10年を超えて』 コメント」 日本経済新聞社 2006年6月
フェルプス教授のノーベル賞受賞に寄せて日本経済研究センター会報 2006年11月
所得 国民所得と「失われた10年」のメノコメトリックス」 『経済セミナー』 2006年4月
「労働分配率をどうとらえるか」 『日本経済研究所月報』 2005年6月号
マクロ経済危機のもとでの日本的労働慣行」 『ESP』 内閣府 2005年5月
キドランドとプレスコットの業績と新古典派マクロ経済学の発展」 『経済セミナー』 2005年2月
マクロ経済学の新展開と金融政策−時間要素と質の調整−」 『金融』 全国銀行協会 2003年12月号
「景気循環: 理論と予測の間」 浅子和美・福田慎一 編 『景気循環と景気予測』 東京大学出版会 2003年7月
経済学のキーワード 『構造改革』」 『経済セミナー』 2003年4月号
いま進みつつある構造改革になにが必要なのかメールマガジン「日本国の研究」 2001年8月22日
雇用流動化と構造改革メールマガジン「日本国の研究」 2001年06月13日
動学モデルの発展と土地本位制下の金融政策」 財務省『フィナンシャル・レビュー』 2001年9月号.
財政赤字は問題なのか そうではないのか」(HTML, PDF Version) 『経済セミナー』 2001年 6月号.
「三人の皇子と巨視的経済学 マクロ経済学のツボ」 経済セミナー編集部編 『ゼロからスタート! 経済学超入門』 日本評論社. TRC
「金融破たんと情報の経済学」 日本経済新聞 『やさしい経済学』 1999.11.4-11
「情報「教育」よりも「基盤整備」を」 『大学広場』 1998年3月.
「マクロ経済学の現代的見方」 日本経済新聞 『やさしい経済学』 1996.10.18-24

履歴書と業績一覧

学術論文ダウンロード 英文 Selected Working Papers for Download

Nobuko Serizawa and Shigeru Wakita, (2015) "Variety Controlling Public Policy under Addiction and Saturation," Online Published in Japanese Economic Review.
「仲間うち資本主義の「成功」と「限界」: アジア通貨危機の一モデル」 東京都立大学Research PaperNo.18 英文PDF
土地本位制下のバブル生成と金融政策 ─ 通貨価値の安定と担保価値の安定 ─ (2004.3.23)
Countercyclical Monetary Policy and Land Price Bubbles under Collateral Contract PDF
"What is Firm-Specific Human Capital? A Model of Firm-Specific Combination in General Skills Generated by History Dependent Assignment Process" 日本語要旨 PDF
"Monetary Policy in Japan Reconsidered: A Regime-switching VAR Analysis" (with Hirokuni Iiboshi and Masanobu Umeda)
"Cultural Diversity and Welfare-improving Trade Policy: Too many brands of wine?" (with Nobuko Serizawa)


私の授業計画

マクロ経済学(2011年前期集中水曜4・5限開講 1号館230番教室グラフ集 ダウンロードしておいてください 全面改訂! 講義要項とマクロ経済資料集 マクロ数値早見表 (PDF) 経済破綻年表 グラフ
外国語文献購読 (2014年前期水曜3限開講 3号館112番教室2014年度はKrugman のテキストを購読します アマゾンなどで買っておいてください。他にこの論文 1 2 をダウンロードしておいてください。
ゼミと卒業論文
上級マクロ経済学 講義要項
入門マクロ経済学


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e-mail:   FAX +426(77)2304